大阪教育大学、議論を活発化させる対話型アクティブ・ラーニング支援システム導入

 国立大学法人大阪教育大学(所在地:大阪府柏原市、学長:栗林澄夫、以下 大阪教育大学)と富士通株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:田中達也、以下 富士通)は、スマートデバイスを活用し、議論を活発化させる対話型のアクティブ・ラーニング支援システムを構築し、大阪教育大学で2017年10月より授業での運用を開始します。本システムは、株式会社富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長:林恒雄)の共創活動を支援するプラットフォーム「Webコア Innovation Suite(ウェブコア イノベーションスイート)」を採用しています。

 本システムでは、学生が所有するスマートフォンなどでQRコードを読み取り、表示された画面からコメントを投稿すると、自動的に教室内のスクリーンに映し出されます。教員やほかの学生がそれに対して意見や回答を行うことで、これまでの受動的な講義型の授業から、学生が能動的に参加しやすい授業形態になり、活発な議論を通して授業内容の理解を深めるインタラクティブな講義スタイルを実現します。また、発信された学生の意見や質問はPowerPointに変換できるため、プレゼンテーションやドキュメントとして再利用が可能となります。

 大阪教育大学は、学生と教員が理解を高める知識習得型のアクティブ・ラーニングを容易に実現できる本システムの利用を促進する予定です。また、富士通は、大阪教育大学をはじめとしたこのような取り組みに対し、サービス・ソリューションの提供を通じて支援することで、学生の成長に貢献していきます。

■背景
 教育現場では、人材育成の観点で、特に重要となる主体性を伸ばすため、学生たちが授業に積極的に参加し、仲間とともに考えながら問題解決を行うアクティブ・ラーニングが注目されています。

 大阪教育大学では、学生の意見を活発化させ、議論を通し意見を集約していく対話型の授業を実践することで、自ら行動できる人材の育成を目指しており、学生や教員が手軽にアクティブ・ラーニングを始められるシステムの導入を検討してきました。今回、学生の所有するスマートフォンなど使い慣れたスマートデバイスを利用し、少ない手順ですぐに意見を発信でき、かつシンプルなユーザーインターフェースにより教員が操作しやすいアクティブ・ラーニング支援システムの活用を、まずは一般講義で開始し、段階的に適用範囲を拡大していきます。

■商標について
 記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。

以上

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