2.リリースをサイトで収集、発信するタイプのサイト一覧
3.新聞、雑誌などの編集用にリリース投稿を受け付けているサイト一覧
4.新聞、雑誌などメディアの記者へのリリース配信を代行するサイト一覧
商品やサービスの告知、イベントなどの集客に、「プレスリリース」が効果的です。ITを利用することで効率的に新聞、雑誌、Webメディアなどにリリースを配布して、媒体(メディア)に掲載、周知できる可能性があります。インターネットの普及でWebメディアや個人のブログで中小、ベンチャーのリリース情報でも記事として掲載することがあり、プレスリリースを利用して情報発信力を高めることは広報戦略の柱です。
プレスリリースを扱うサイトには大きく3つのタイプがあります。下記はリンクになっており、クリックすると情報ページに飛びます。
【1】集めたリリースをサイトのコンテンツとして利用、情報発信する
【3】新聞、雑誌などメディアの記者を組織化し、投稿されたリリースを記者の担当分野に応じて配信する
ほとんどが無料で利用できますが、3のタイプは手間がかかるので、配信料をとるケースが多いようです。
プレスリリースの効果
プレスリリースでもっとも影響力がある日本経済新聞のプレスリリースサービスを例にリリースの役割、効果を紹介しましょう。
日経プレスリリースサービスは当社社長が日経時代に日経初のインターネットサイト、NIKKEI NET上に企画、制作を担当しました。現在も日経のニュースサイトのコンテンツとして無料で閲覧できます。
リリースサイトの目的は情報の収集とリリースをインターネットサイトのコンテンツとして活用することです。
ただし、スタート当初はリリースの信頼性の問題、つまり虚偽のリリースがありえることなどから、信頼できる情報ソースからのリリースしか扱いませでした。日経で記事になったことがある会社、信頼できると判断された会社ということになります。現在も方針はそう大きく変わっていないようです。残念ですが、中小、創業したばかりのベンチャーのリリースは扱いません。
記事だと記者の主観や判断が入るし紙面のスペースの関係で、10行程度のベタ記事で終わってしまうこともあります。しかし、リリースの場合は全文を掲載し、PDFで資料を添付することもできます。
また、過去のリリースも検索対象になりますので、企画やマーケティングの担当者などには他社のリリースも事業提携などの企業戦略の立案、新商品の企画や販促などに役立ちます。日経では過去のリリースもテレコン21という有料情報データベースサービスに蓄積し、有料配信しています。
IT時代に入り、プレスリリースはリリースの収集、配信事業者にとっては重要なコンテンツとなり、送付する企業にとっても大きなPR効果が期待できるので、リリースの効果的な利用は企業の広報戦略に欠かせません。
インタ―ネット時代なのでプレスリリースもメールやネット経由で済ませればOKと考える広報担当者もいるかもしれませんが、特に上場企業、大企業の場合はおっくうがらずに紙のリリースを持って、記者と面談したり、記者クラブに持ち込むようにすることをお勧めします。記者との信頼感は会社対会社の信頼感にもつながります。大企業の場合はすでに企業として社会的に信頼感がありますから、間にプレスリリースの配信サービスを入れること自体、不信感を招きかねないことは注意しましょう。こまめに足を運べば信頼感が生まれ、意見やアドバイスなどを聞けるようになるでしょう。
しかし、日経プレスリリースは「掲載するかどうかの判断は日経がおこなう」ので、中小企業や創業したばかりのベンチャー企業にはかなり敷居が高いといえます。中小・ベンチャーにはネット時代のリリースース活用策があります。それは、有力なプレスリリースサイトに数多く、投稿を続けることです。投稿したリリースはYahooニュースやITメディアといったWebメディアに取り上げてもらえることもあります。むしろWebメディアの方が高い効果が期待できるかもしれません。
◎ITmedia
・ITだけでなく節電、マーケティングなど幅広いネットメディアを運用しており、下記のページに媒体ごとに配布先アドレスがあります。
リリース受付ページ http://www.itmedia.co.jp/info/mail/index.html?zdrelease
◎INTERNET Watch
・インプレスが運営するITを中心としたニュースサイト。リリースの受付は原則メールで。
リリース受付ページ http://internet.watch.impress.co.jp/docs/common/contact.html
リリース送付先メールアドレス internet-watch-info@impress.co.jp
◎はてなニュース
・「世の中」「暮らし」「グルメ」など9のカテゴリーでニュースを配信しており、リリースにより、情報を集めています。
リリース受付ページ http://hatenanews.com/about
リリース送付先メールアドレス news@hatena.ne.jp
◎マイナビニュース
・ビジネスからエンタメまで幅広いテーマを取り扱っています。
ホーム http://news.mynavi.jp/
リリース送付先メールアドレス news-pr@mynavi.jp
◎J-CASTニュース
・政治経済から美容まで扱うニュースサイト
ホーム http://www.j-cast.com/
リリース送付先メールアドレス jin@j-cast.com
◎Pouch[ポーチ]
女性向けのサイト。新商品、サービスなどのリリースを受け付けています。
ホーム http://youpouch.com/
リリース送付先メールアドレス press@youpouch.com
◎SankeiBiz(サンケイビズ)
・フジサンケイグループの総合経済情報サイト。「暮らし」のカテゴリーがあり、幅広い情報を提供しています
ホーム http://www.sankeibiz.jp/
リリース送付先メールアドレス release@sankei.co.jp
◎ストレートプレス
・トレンド、ファッションの情報サイト。アメーバ、マイナビなどにも情報提供。ファッション、ビューティー、ライフスタイル、モノなどの最新情報を募集しています。
ホーム http://straightpress.jp/
リリース送付先メールアドレス release@straightpress.jp
◎GIGAZINE
・IT系を中心に幅広い情報を扱うニュースサイト。スマートフォンアプリでもニュース発信。
ホーム http://gigazine.net/
リリース受付ページ http://gigazine.net/news/contact3/
◎Techable
・海外、国内のIT系ベンチャー企業を中心としたニュースサイト
ホーム https://techable.jp/
リリース送付先メールアドレス release@techable.jp
◎AppBank
・iPhoneやiPad向けのアプリのレビューを依頼できる。
ホーム http://www.appbank.net/
リリース受付ページ http://www.appbank.net/2011/08/01/iphone-news/282433.php
【3】メディアの記者を組織化し、投稿されたリリースを記者に配信する
・ネットによる情報配信が主流となり、リリースを新聞、雑誌者などにネット経由で送付するサービスが一般化してきました。かなり高額な料金をとる会社もありますが、それに見合う効果があるかどうかは利用者の判断しだいです。ただし、大企業の場合は社長交代、合併といった重大ニュースは直接、記者クラブなどに資料配布をしないと良識を疑わることは間違いありません。
・米国発祥の世界最大のニュースリリース(米国ではニュースワイヤ)会社。有料だが、料金体系などの詳細はホームページに記載がないので注意。
ホーム http://www.businesswire.jp/portal/site/jp/
・共同通信の歴史あるPRワイヤーサービス。
ホーム http://prw.kyodonews.jp/opn/
利用方法 https://prw.kyodonews.jp/opn/service/riyo/
◎Digital PR Platform (デジタルPRプラットフォーム)
・広報コンサルティング会社のプラップジャパンのサービス。
サービス料金プラン https://digitalpr.jp/g_service.php
・東証マザーズ上場のPR会社のサービス
料金プラン https://prtimes.jp/price
・大手広報コンサルティング会社の共同PRのサービス。
料金プラン https://www.pr-today.net/pricelist
・2001年にインターネットを利用したプレスリリースサービスを開始したネットサービス会社。記者にカ配信するだけでなく、サイトでリリースも公開している。
サービス料金プラン https://www.news2u.co.jp/
・「日本で一番記事や取材につながるプレスリリース配信サービス」が売り文句。ネットの世界では老舗のリリースサイト。
料金プラン https://www.atpress.ne.jp/service/