被災後の通信手段ではSNSが有効--medibaモバイルリサーチ

 株式会社mediba(本社:東京都港区 代表取締役社長:大朝 毅 以下mediba)は、自社が保有するモバイルリサーチ専用会員(3キャリア)を対象に、震災に関するモバイルリサーチを実施しました。

<調査概要>
 東日本大震災が発生してから2ヶ月が経過したが、未だ震災の爪あとが深く刻まれている。
 本震災直後は広範囲にわたり通話やメールが一時麻痺状態となり、連絡手段の確保が困難となった。
 今回の調査では、連絡手段としてインターネットのソーシャル・ネットワーキング・サービス(以下、SNS)の有用性が高いことが推察できる結果が得られた。
 また、震災直後に誤報を含む多くのチェーンメールが出回ったという報道が各メディアで取り沙汰されたが、調査結果より3人に1人がチェーンメールを受け取った経験があることがわかった。

・被災後の通信手段として、有効性が高かったSNS。
震災直後、安否確認の連絡を取った方法のうち、実際に連絡が取れた方法の割合は、「直接会って」が最も高く、通信手段では「インターネット(SNS:mixiやTwitterなど)」が首位となる。

・ 震災に関連するチェーンメール受信経験率は3割強。
今回の震災に関連したチェーンメールを受信した経験があると回答した人は33.9%。
チェーンメールを受信した人の3人に1人は不安になったと回答。

■調査概要
・調査方法:mediba保有会員に対してモバイルで調査(クローズド調査)
・調査対象:15~69歳の男女
・調査地域:全国(岩手県、宮城県、福島県、茨城県を除く)
・調査期間:2011年4月28日~4月30日
・有効回答数:1,250人(性年代均等割付)

■調査内容
・震災に際しての安否確認連絡の有無
・安否確認の連絡を取った(取ろうとした)方法
・安否確認の連絡が取れた方法
・今回の震災に伴うチェーンメールの受信経験
・今回の震災に伴うチェーンメールを受け取った際の気持ち
・今回の震災に伴うチェーンメールを受け取った後の行動の有無

<調査結果詳細>

1.安否確認連絡の有無と連絡方法について
 今回の震災で、安否確認の連絡を取った(取ろうとした)人は66.6%。
 連絡方法は「メール(携帯電話)」、「通話(携帯電話)」、「通話(固定電話)」の順に高く、携帯電話が多く利用されている。
 実際に連絡が取れた方法も同順となったが「連絡を取った方法」に対して「連絡が取れた方法」の割合を見ると、有効性が最も高かったのは「直接会って」、次いで「インターネット(SNS :mixiやTwitterなど)」、「メール(携帯電話)」となった。

2.チェーンメールの受信経験とその後の行動について
 今回の震災に関連したチェーンメールを受信した経験がある人は、33.9%となっている。
チェーンメールを受け取った人に、受け取った際の気持ちを尋ねたところ、30.2%が『不安になった』(「不安になった」と「やや不安になった」の計)と回答した。
 また、チェーンメールを受け取った後の行動について聞いたところ、チェーンメールを受け取った人のうちの32.3%が、チェーンメールを転送したり、SNSやブログに書き込んだりするなど、何らかの行動を取ったことがわかった。

<株式会社medibaについて>
KDDIのポータルサイトau oneを中心に広告事業、リサーチ事業、メディアプロデュース事業、新規事業を展開し、進化を続けるモバイル業界において、スマートフォンへの対応など常に時代にマッチした、企業とユーザーをつなぐサービスを提供しています。

あわせて読みたい

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です